コロナ・ショック後の投資術において、絶対にやってはいけない１つのことがあります。
それは、「金融機関で投資相談してはならない」ということです。
コロナ・ショックで狼狽・不安になっていることを彼らは見抜き、余計な営業行為を呼び込んで、手数料の高い不適切な商品を購入させられるハメになります。
彼らの“仕事”は顧客に利益を与えることではありません。
彼らの所属している“組織”に利益を与えることです。
そして、そのためには株価の連動によって利益が入ってくるというような不確実な“リスク”は彼らは一切負いません。
客からの“手数料”という確実に搾取できるリターンを彼らは資金源としています。
リスクは負わず、リターンだけをせしめる。
そのリターンが本来負うべきリスクは、客が本来得るはずだったリターンを奪っているモノに他なりません。
よって、今も昔も、証券会社、銀行のような金融機関で自分が買うべきものの相談はしてはいけないのです。
適切なお金の運用方法とは、コロナ・ショック前もコロナ・ショック後も何一つかわりません。
自分で決めた投資行為を淡々と実行し、投資したらその資産は放置することが何よりも大切です。
この放置するということがとても難しく、大抵の個人投資家はこの”放置”というアクションが実行できないので養分にされているのです。
しかし、放置するというのも、放置してよい投資対象とそうでない投資対象というのがハッキリ分かれており、放置してはいけない投資対象というものにはそもそも投資するべきではありません。
放置してよい投資対象とは、全世界や米国および先進国を対象としたETFもしくは低コストの投資信託であり、放置してはいけない投資対象とは個別株のことを指します。
これらの放置してよい投資対象は、一旦暴落に見舞われたとしても、長いスパンで物を見ることができるのであれば、確実に上昇を繰り返し、元の値を超えることが証明されているものになります。
これらの商品を持ち、そして存在を忘れたかのように放置すること。
これこそがコロナショックがあったとしても変わらない、投資の鉄則となります。
