新型コロナウイルス、および併発したコロナ・ショックと呼ばれる世界同時暴落は、中国が仕掛けた経済の覇権戦争です。
2018年から続いてきた米中の覇権戦争は、新たなステージへと移りました。
“戦争”というと、武力を使って行われるものだと思われがちですが、現状の武力というのは、上を見れば青天井となっており、核兵器など大型破壊兵器を用いれば、相手国を一瞬で亡ぼすことができます。
しかし、同様に使った国も相手国からの反撃によって焦土と化すため、こういった兵器を使用した戦闘行為、つまり相手国を滅亡させるような”戦争”は今日では起こりえません。
その代わり、他の様々な手段で戦争行為が発達しました。
即ち、経済戦争や情報戦争です。
情報の流布や経済などで相手国より優位に立つことを目的として、様々な工作が行われています。
今回の新型コロナウイルスはまさに、中国が仕掛けた経済への覇権戦争なのです。
既に中国では、コロナウイルスは米軍が流したものとして外交官が報道しており、さらに世界のマスク需要が高まっていることを受け、マスク輸出を盾に中国ファーウェイといった情報技術の輸入を世界に迫るという行為を行っています。
最初の流出が意図的に行われたものかどうかは定かではありませんが、情報を二か月隠蔽し、春節で世界中にウイルスを持った中国人をばらまくことによって世界の混乱を狙い、その隙に乗じて世界経済の乗っ取り、覇権を取ろうとしていることは明らかです。
中国はＷＨＯなどの腐敗した機関を買収し、味方につけるなどして世論工作を行っています。
共産党が支配している中国では、人民は道具扱いなので、国内世論を形成するのはたやすいことです。
中国国内では習近平は米軍の攻撃を食い止めた英雄ということになるでしょう。
しかし、その他の国はそう簡単ではありません。
世界覇権を握るためには、これら自国の情報統制外の国にも中国が優位に立ち回れるような工作を行う必要がありました。
それが米軍論であり、マスク人質だったり主要機関の買収です。
しかし、当事者である米国はいち早くこの米軍論に反論、新型コロナウイルスを中国ウイルスと呼称するなどの対応をとりました。
これは大人げない行動でもなんでもなく、情報戦争の一環なのです。
世界では嘘は言い続けていれば真実になってしまうという残念なことがらがあります。
それが南京虐殺であり、従軍慰安婦です。
首相や皇太子までも感染してしまったイギリスなどはこの米国の動きに同調しています。
ハッキリ言えば中国に対して激怒しているのです。
通常、コロナによって受けたダメージの怒りはその国の為政者に向かいます。
しかし、中国や米国はその怒りの矛先を相手国に押し付けようとしているわけです。
関税引き上げ合戦、台湾対立や香港の民主化運動、ウイグル人収容など様々な情報戦争が米中では行われてきました。
コロナショックはその最後の一撃になりえる可能性を秘めています。
中国がコロナを隠蔽したことによって、世界中で爆発的に感染が広がりました。
これは疑いようのない事実であり、いくら中国が主要機関を買収し、自国民を洗脳したとしても変えることはできません。
ソ連はチェルノブイリ原発事故を同じように初期で隠蔽し、その結果世界中からの大批判により五年後には崩壊しました。
コロナ隠蔽はチェルノブイリと同等、もしくはそれ以上のダメージになる可能性があります。
収束した暁には世界中で中国への賠償金が勃発するでしょうし、中国の対応に激怒した米英陣営によって、経済はブロック化するでしょう。
この情報戦争は現状、米国が有利に進んでいると感じます。
仮にチェルノブイリのときのように中国が崩壊した場合
アメリカの覇権がまだまだ安泰ということになり、米国の株価は力強く上昇することになるのです。
