コロナによって航空関連会社が大打撃を受けています。
NYダウ採用銘柄のボーイング社も例外ではなく、航空事故が相次いで株価が低迷していたところにコロナによる自粛が航空業界を襲ったおかげで、窮地に立たされています。
もともとボーイング社は航空関連の実質的な独占企業であり、参入障壁が非常に高いため航空銘柄は安定と言われていた。
航空機事故が起きたとしても他に飛行機を買う先がないのでボーイングを使い続けるしかなかったのがこれまでですが、そもそも航空業界の息の根が止まっているためボーイングも瀕死になりかけている。
１０年で１０倍もの株価をつけたボーイングの株価は見る影もなく、急激に値を落としている。
誰も航空業界が壊滅して原油が溢れ返るなど予想もできず、暴落とは得てして予想外のところからやってくるということを思い知らされます。
しかし、これを持って投資は危険、米国株は危ないと判断するのは早計です。
なぜなら米国株は全体で見れば値を戻してきており、特に情報技術セクターや公益セクター、ヘルスケアセクターなどは好調を維持しています。
暴落時には何が下落し、何が上がるのか正確に判断できる人はいません。
今年の１月時点で航空業界が壊滅すると予想できた人は一体どれだけいるでしょうか？
ですから、投資の基本にして極意は分散投資なのです。
何が起こるか分からないこそ、全てのセクターに分散して投資をすることによって、どこかが落ちてもどこかが上がればそれでマイナスが相殺されます。
米国株とはそのようにして各セクターが助け合い、総合的に上昇を続けてきました。
今回のコロナショックでもその基本原則が浮き彫りになったということです。
情報技術いわゆるハイテクセクターはかつては景気が良いときにしか伸びないと言われていましたが、今ではすっかりと生活に密着し生活必需品の様相を呈しています。
今回の暴落でも値を急激に戻すなどその力強さ、米国の株価の新たなる屋台骨となったことが伺え、ガッチリと米国株全体でホールドしていればその恩恵を受けることができました。
今後も何が起こるかはわかりません。第二派第三派の暴落があるのか、ジリジリと値を戻していくのかはわかりません。
しかし、確実に言えることは経済はそれでも成長を続け、長期的視野にたったとき株式は分散してホールドしているのが正解だということです。
