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中国が世界トップ企業上位を独占するも、パブリックエネミーと化しかつての日本と同じ道をたどる

投資

コロナウイルスの最中でありながら、米中対立の表面化が止まりません。

しかし、世界の共通認識として、コロナウイルスを広めたのは中国という見方が広がっており、中国の息がかかったWHOや中国自身がいくら吠えたところで世界からの目は冷たく厳しいものになるのは避けられないでしょう。

トランプ大統領の怒りは特にすさまじいものがあり、彼の大統領選を妨害するために中国によって攻撃されたと思っているフシがあります。

中国は売上高、利益、時価総額、資産価値などを総合的に評価した世界トップ企業ランキングを中国の四大銀行がトップ10を独占しており、さらに上位2000社中324社ランクインと、一位のアメリカ588社との差を縮めています。

一見中国が覇権を握るかのような勢いがみられますが、それはまやかしです。

それは日本という前例があります。

日本もバブル景気のころはアメリカを圧倒的成長で追い越し、このランキングを日本企業が総なめしていました。

しかし、アメリカという国は自分の国が脅かされそうになってからが強いのです。

前述の中国に対しての敵愾心や、断交も辞さない構えをみせたことにより、中国の成長の大きな原動力となったアメリカ市場が失われることは中国にとって大きな痛手となるでしょう。

中国企業の監視強化、米国市場への上場禁止、年金資産の中国株への投資禁止など、様々な強硬手段を用いて滅多打ちにします。

かつてドイツや日本も同じ道を通った通り、歴史は繰り返す可能性が非常に高い。

米中覇権戦争はコロナを機に、徹底的に中国をアメリカが潰しにかかるものと思われます。

結果として世界の動向や覇権国には注意を払いつつも、今まで通りアメリカに投資しておけばよいでしょう。

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