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優待株は”買ってはいけない”

投資

個人投資家の中には残念な個人投資家も多く、その人たちは金だけはあるものの金融リテラシーがさっぱりないので、株式投資の世界で近いうちに消える運命にあります。

その最たるものが「株主優待株への投資」であり、失敗する可能性が高いにも拘らず個人投資家の人気が絶えません。

株主優待とはその会社の株を持っていることに対して、株主に対しての定期的な(多くはその会社の関連商品などの)リターンが発生する制度であり、上場している日本企業の多くが採用しています。

何か定期的にオマケが貰えるのであれば、なんだかトクをした気持ちにもなれるし良いのではないかと考える人が多いのですが、これにはいくつかの落とし穴があります。

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優待とは企業が任意に設定している制度である

まず第一に、優待とは企業の”善意”という建前のもと運用されています。

つまり、企業はいつでもこの優待制度というものを辞めることができます。

魅力的な優待があるから買ったという株でも、来期には優待制度が消滅しているかもしれません。

これはつまり、その株を定期的にチェックする必要があるということであり、1つや2つならまだしも、数が増えてくると非常に手間になります。

手間がかかるというのは株の鉄則である長期投資の大敵であり、このことから多くの投資家は疲れて退場していきます。

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優待とは利益から捻出されるものである

当たり前ですが優待にかかる費用は企業利益から捻出されます。

これはつまりどういうことかというと、その優待に回すはずだった費用を直接自社株買いや、配当金という形で返すことも可能だったということです。

意味のわからない使わないモノを貰うより、現金となって受け取れた方が嬉しいに決まっていますよね?

さらに、直接現金化すれば発生しないのにもかかわらず、優待という形を経由するために、無駄な人件費や事務経費、郵送料などの各コストがかかり、それも企業利益から捻出されています。

つまり、本来もらえるはずだったリターンをわざわざ愚かにも減らして優待を受け取って喜んでいるサルどもが優待投資家なのです。

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個別株というリスクを負っているにも拘らず優待企業は正確な業績が反映されない

いうまでもなく優待株というのは個別株にのみ見られる現象であり、個別株というのは倒産リスクという恐ろしいリスクが付きまといます。

このため、正確な企業業績の定期的な把握が個別株投資に必要なのです(手間とリターンには見合いません)が、優待企業はその制度に誘蛾灯のように釣られる個人投資家が群がっているため、企業の業績が倒産寸前なほど悪化していたとしても、優待を維持している限り株価というものが底堅くなります。

株価がなかなか下落しないのであればいいのではという向きもありますが、このような状態になった優待株というのは”詰み”に等しい状態であり、優待を解除すれば優待目当ての投資家からの売り浴びせを浴び致命傷を負うことになりますし、優待を続けている限り企業業績が圧迫され続け一生株価は反転しないということになります。

優待に釣られてまともな判断が不可能になっている投資家が群がることから、これら優待株の投資難易度というのは非常に高いといえるでしょう。

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結論

優待株は投資しない方がいいです。

理由は三つで、本来貰えるリターンを削って優待を作っているから、企業優位の設定でありいつでも優待は消滅する可能性がある、企業本来の正確な価値が見えなくなり、投資難易度が高いということです。

さらに個別株というポラリティも高く倒産リスクに付きまとわれているジャンルに属すため、気軽な気持ちで手を出しては大やけどするでしょう。

もっと安全に着実に資産を増やすインデックス投資という方法があるのですから、その手法を活用するべきですね。

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