海外に低コストで分散投資できる投資信託は、当サイトでも何度もオススメしておりますし
私自身も毎月買い付けをしております。
低コストな国際分散投資は投資の基礎であり、初心者から上級者まで、あらゆる万人にオススメできる投資手法といえるでしょう。
しかし、金融庁のデータによると、国内29の銀行窓口で投信を買った人のうち、約50%は運用損益がマイナス、つまり損をしているということがわかったのです。
リーマンショック以降、世界の株価は6割以上上昇しています。アメリカ株にいたっては2.5倍以上にも上昇し、日本株ですら3倍以上の上昇幅をしています。
もはや損をする方がむずかしいと思われるこの環境下で、なぜ日本の投資家は2人に1人は負けてしまっているのでしょうか？
銀行が販売している投信は全てゴミだから
答えは単純です。銀行が販売している投信をこの方たちは買ってしまったからです
銀行が販売している金融商品というものは須らくハイコスト・ローリターンの劣悪な商品です。
これはメガバンクであろうが地方銀行であろうが変わりません。
銀行は手数料ビジネスという形態をとっており、顧客から手数料を奪い取ることで稼ぎを得ています。
彼らが販売している投信も例外ではなく、例えば販売手数料3%のような現在の常識に考えればありえないような手数料を取ってカモをボッタくっているのが現実です。
リターンに見合わない商品を販売し、信用を失い続ける銀行
彼らの販売する投信は異常なほど高コストであり、年間5%ほどのリターンを出したとしても収支はプラスマイナスゼロに陥ることも不思議ではありません。
もちろん5%を下回った場合はマイナスですし、そのリスクは顧客が全て負うことになります。
銀行は一切リスクを負わず手数料を詐欺のように騙して顧客から奪い取っているのです。
また彼らの販売する投信の中身は、販売している銀行の関連企業の詰め合わせであったりと、とてもではないですが分散投資という観点で見てもロクでもないものだといえます。
つみたてNISA適格商品群という形で、金融庁が銀行の販売している商品は99%ゴミだと明言したにも関わらず、銀行がこうした詐欺的商品の販売をやめることはありません。
なぜならば銀行はそれしか稼ぐ手段が残っていないからです。
キャッシュレス社会が到来し、銀行の本来持っていた決済機能が〇〇Payのような新しい通貨圏へと移行しつつあります。
顧客データは彼らの方に移りを見せ、与信のノウハウもその新しい通貨圏へと移行していきます。
そうすると銀行の住宅ローンやカーローンといった主要の手数料ビジネスに大きなダメージを与えます。
稼ぐ手段を失いつつある銀行は、行員や窓口の人件費や高い維持費を賄うためにATM手数料を値上げしたり、ボッタクリであると指摘されている詐欺のような投信販売をやめることができないのです。
銀行で投信を買うことによって、銀行の経営を支えることはできますが、あなたに見返りがくることは恐らくないでしょう。
言えることは一言だけ。
銀行で投信は買ってはいけません。
