投資の王道といえばやはり株式です。
過去からの実績も十分にあり、長期保有する商品としてこれほど適したものはありません。
ではビットコインを代表とする仮想通貨は投資としてはどうなのでしょうか？
投機商品のようなイメージがついてしまっていますが、長期保有に適した商品といえるのでしょうか？
結論としては、仮想通貨はビットコインのような知名度の高いモノに関しては中期、長期的には上昇する可能性が高いと思われます。
仮想通貨は伸びる可能性が高いが、値動きが大きいため無茶は禁物
現金を含む、あらゆる資産は、人がそのモノに価値があると思って初めて価値が生まれます。
価値がないと思われてしまっては正式な紙幣もただの紙切れに成り下がってしまいます。
これを現金や債券の場合、その発行元である国が価値を担保しており、金や不動産は現物が存在しており、また希少性が高いことから万人に価値が見出されています。
一方仮想通貨は、その価値を担保しているものはありません。
金に似た特性を持つため、デジタルゴールドと呼ばれることもありますが、金や不動産のように現物として存在しているわけではありませんし、発行元も国が発行しているわけではないので国の信用によって成り立っているものではありません。
しかしそれでも、例えばビットコインであれば1ビットコイン辺り100万円の価値が付くほどに価値がついております。
これにはいくつか理由があり、それが仮想通貨が伸びると思われる根拠になります。
自国通貨よりも信用できる場合がある
現金や債券が価値を持つときというのは、その発行元の国に信用が置ける場合となります。
明日突然今自分の国で使っている通貨が新紙幣に切り替わり、今使っている通貨は無価値になりますというアナウンスがあるような国では、通貨が存在していたとしても信用がおけないですよね？
日本で日本円で生活しているとそのようなことには気づきにくいのですが、実際に信用がおける通貨というのは非常に限られております。
ドルや円やユーロといった一部の通過を使わない場合、仮想通貨の方が信用が置ける場合があります。
仮想通貨は突如として広がりを見せ、様々な人の手に渡りました。
広まった当初はほぼ無価値でしたが、そこから仮想通貨を使った取引が行われた結果、仮想通貨に価値が生まれることになりました。
取引に参加している人の需要と供給によって価値が担保されているのです。
紙幣のように損傷がおきることもなく、送金なども電子データのため分割して簡単に行えるため利用者が増え、利用者が増えているため価値が上がっているのです。
各国が危機感を表していることが仮想通貨の価値を高めている
Facebookが仮想通貨「リブラ」の構想を立ち上げたとき、アメリカの財界は強い反発を浴びせ、この計画を事実上破綻させました。
既に既得権益として紙幣を発行している発行体である国は、自国の権益の一つである紙幣を一企業に握られるのを嫌ったということです。
ビットコインのような有名仮想通貨は、各国が正しく現状を認識できていないうちに人々の手に渡りました。
そして対応する間もなく経済圏を作り上げてしまったのです。
これから参入してくる仮想通貨には様々な障壁によって妨害工作を行っていますが、各国の利権など関係ない既に広まってしまった仮想通貨にはそれらの妨害は通用しません。
ビットコインETFが承認される可能性
2/26に世界初となるビットコインのETFが承認される可能性もあります。
これが承認された場合、正式に仮想通貨が投資商品として認められたことになり、仮想通貨の価値が上がることになるでしょう。
有名な仮想通貨であれば伸びる可能性はあるが、レバレッジは危険
希少性があり、各国が警戒し、下手な通貨よりも信用がおける仮想通貨は現物が存在していない点を除けば金と類似した特性を持っており、伸びる可能性は大いにあります。
しかしポラリティが激しい商品であることは間違いありませんので、レバレッジをかけることに関しては自己責任だと思います。
