Google・Apple・Facebook・Amazon・Microsoftは米国の中でも最大のテック企業群です。
日本人もこの五大メガ・コーポの影響を受けまくっており、もはやこれらの企業なしに生活を送ることはできません。
Googleはウェブ上の検索エンジンやGメール、地図などを提供しており、AppleはiPhoneなどのスマホ、iPadなどの通信機器、FacebookはSNSに大量の顧客を抱えており、Amazonは通販事業にAWS、音楽配信、動画配信サービス、MicrosoftはWindowsやofficeといった業務用ツールを提供しています。
これらのサービスなしに生活している日本人は皆無であり、もはや彼らなしに生活することは不可能です。
これらメガ・コーポを規制しようとする動きもありますが、本当に規制してしまえば国民の生活が困難になってしまうためできません。
国家でも動かすことができないチカラを持った企業たち
これらの企業はもはや国家と同等やそれ以上の権力を持っています。
世界中の情報や富がこれらの企業に集中し、もはや政治家や国家そのものすら動かせる規模にまで発展しているのです。
そんな企業に我々ができることはそう、投資です。
これらの企業の株を買うことによって、莫大に成長を続ける富や権力の一部を分け前としてもらうことができるのです。
株を買っていなければ分け前をもらうことはできません。
通常、これらのハイテク企業は情報技術セクターといい、景気がいいときには伸び、景気が悪いときには軟調になる傾向があります。
しかし、先ほども言ったように、これらの企業なしにもはや人間は生活することはできません。
つまり、もはやこれらの企業グループはハイテクセクターであると同時に生活必需品であると言えるのです。
生活必需品セクターの企業は景気が悪くても使われるため景気後退期でも強いです。
これらGoogle、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftはその域にまで達してしまったといってもよいでしょう。
ネット社会はこれからますます成長していくため、今から株を買っても断然間に合います。
成長が見込める企業への投資は早ければ早いほどよいでしょう。
